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【就職活動の一歩】就職四季報で業界研究や会社研究をする
就職活動で会社を研究するなら就職四季報を購入して調べましょう。
就職四季報（総合版）
就職四季報（優良・中堅企業版）
就職四季報（女子版）
就職四季報（インターシップ版）
４種類あります。
また年度も気をつけて購入しましょう。
間違えて購入しやすいのが「就職四季報」シリーズになります。
２０２５年版なら２０２３年度の１２月上旬あたりに発売されます。
２０２３年の１１月の中旬ごろに購入すると最新版の「前の就職四季報」（２０２４年版）を購入してしまいます。
前年度版を購入しても十分に参考になると思いますが、購入して１ヶ月後に最新版が出るのも損した気持ちになるでしょう。
実は、大学２年生で「就職四季報」を購入して会社の名前を覚えておくと、選択肢が広がります。
ところで、あなたは、上場会社で「非鉄・金属」の業種に属する企業の名前を何社言えますか？
主な会社は下記になります。
三菱マテリアル 平均年収６６５万円
住友金属ＨＤ 平均年収７８７万円
ＤＯＷＡ ＨＬＤ 平均年収８０７万円
三井金属 平均年収７５０万円
古川電気工業 平均年収６９６万円
住友電気工業 平均年収７８５万円
会社四季報からの抜粋
「非鉄・金属」業種に属する会社は、年収が高く優良な大会社が多くあります。
正確な比較となりませんが「会社四季報 業界地図」で業界別の年収を見てみましょう。
４０歳推定年収になります。
介護 ４３９万円
百貨店 ４６１万円
外食・中食 ４８８万円
人気の高い旅行業界、アパレル・繊維業界は？
旅行業界 ４９４万円
アパレル・繊維業界 ５４６万円
全業界の平均が６６２万円です。
あなたの人生ですから、あなたが入社したい企業を狙ってください。
後悔しないためにも、自分で決めてください。
管理人ならＢ to ＣではなくＢ to Ｂ企業を狙います。
本来なら、就職四季報を大学１年や大学２年生で購入して、会社名を覚えておく。
なぜならＢ to Ｂ企業は一般的に知られていないからです。
上記の「非鉄・金属」業種に属する企業の名前を知っていましたか？
会社名の知識が、中学生や高校生と同じレベルでは、就職活動で不利になってしまいます。
就職四季報（優良・中堅企業版）で業界研究や会社研究をする
就職四季報（優良・中堅企業版）で、業界や企業研究をしてもらいたい。
上場会社も、就職四季報（優良・中堅企業版）に多く掲載されています。
超一流大学の学生なら、どこでも入社できそうですが、けっこう就職活動で失敗しています。
準備不足やＯＢ訪問等で会社のことを、よく調べていません。
あなたが、旧七帝大や早慶＋東工＋一橋＋神戸大の超一流大学の学生でないのなら「就職四季報（優良・中堅企業版）」で企業研究してください。
「就職四季報（総合版）」の他に「就職四季報（優良・中堅企業版）」でも企業研究してくださいという意味です。
就職四季報（優良・中堅企業版）の欠点は就職四季報（総合版）に比べると情報量が少ないことです。
知りたい３年後離職率など非開示の会社も多い。
有休取得年平均や平均年収も非開示だったりします。
話は脱線しますが
いわゆるブラック企業で、就職四季報（総合版）を見ると離職率が低い会社があります。
データに疑問？のある企業ですが、これは確かめようがない。
また就職四季報で「就職人気企業ランキング３００社」を見ると、入社したくない会社が何社があります。
生情報を含めた企業研究が必要です。（余談）
狙いたい業界や会社は、どこの業界や会社
大前提は、あなたが入社したい企業を狙うことです。
人気のある食品会社や観光・旅行会社は避けたい。
どうしても知名度がある会社に学生が集中します。
就職四季報の総合版と優良・中堅企業版の数千社の中から「お母さんや中高生の知らない会社＆優良なホワイト企業」を狙っていく。
狙うのは、Ｂ to ＣではなくＢ to Ｂ企業。
・建設業界なら大手の会社ではなく中堅の建設会社
・ゼネコンではなく電気工事、空調工事関係の会社
大気社 年収１０３３万
ダイダン 年収 ９６２万
新日本空調 年収 ９５８万
・運輸・倉庫業界
山九（株） 年収８０４万
（株）上組 年収７３９万
狙う会社の業界を少し「ずらしてみる」
文学部や観光学部そして、女子大の家政学部の学生も「Ｂ to Ｂ企業」を狙ってほしい。
給料の高い会社の一般職だと、給料の低い総合職と比べても遜色がありません。
学部とか関係なく就職活動では「いくつかの業界」を足を使って調べてみる。
行動することで自分の入社したい会社が見つかってきます。
人間怠け者だから行動したがらない。
でも全ての先輩が通ってきた道です。
就職四季報（総合版）
就職四季報（優良・中堅企業版）
新卒で入社後、３年の間に３０％の人が辞めています。
就職四季報の３年後の離職率の数字を見る場合は「３０％」が１つの基準となります。
ただし、多くの新入社員を採用しない会社の場合は、３０％を超えるケースもあるため、大学のキャリアセンター（就職課）で以前の就職四季報で数字を確認してください。
